決算速報2026年7〜9月期取引終了後に発表情報技術速報版
アップル（AAPL）2026年7〜9月期決算：売上高1,145億ドル（前年同期比+11.7%） Greater Chinaは21%増
売上高
1,145億ドル
前年同期比 +11.7%
1株利益
2.10ドル
前年同期比 +13.5%
営業利益
356億ドル
前年同期比 +9.9%
営業利益率 31.1%（前年 31.6%）
翌日の株価
−1.9%
11/3 終値 331.90ドル
その後 11/6 まで +3.2%
今回の決算のポイント
決算資料から自動で作成- 売上高は1,145億ドルで、前年同期比+11.7%でした。
- 営業利益は356億ドル（前年同期比+9.9%）で、営業利益率は31.1%（前年同期は31.6%）でした。
- 1株利益は2.10ドルでした。
業績のまとめ
四捨五入| 項目 | 今回 | 前年同期 | 前年比 | 予想の平均 | 予想との差 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 1,145億ドル | 1,025億ドル | +11.7% | — | — |
| 営業利益 | 356億ドル | 324億ドル | +9.9% | — | — |
| 純利益 | 307億ドル | 275億ドル | +11.8% | — | — |
| 1株利益（希薄化後） | 2.10ドル | 1.85ドル | +13.5% | — | — |
| 営業利益率 | 31.1% | 31.6% | −0.5pt | — | — |
| 純利益率 | 26.8% | 26.8% | +0.0pt | — | — |
純利益は営業外の損益（保有する投資の評価損益など）を含むため、営業利益と動きが異なることがあります。
業績の推移（直近8四半期）
売上高（億ドル・左目盛り）営業利益率（右目盛り）
会計基準どおりの1株利益（ドル）。
営業で得た現金設備投資フリーキャッシュフロー
単位：億ドル。フリーキャッシュフロー＝営業で得た現金−設備投資。
10〜12月期など、季節によって売上が大きくなりやすい会社があります。
事業ごとの売上高
事業ごとの売上高
Americas 43%Europe 28% 15% 8% 6%
Americas487億ドル+10.2%
Europe320億ドル+11.5%
Greater China175億ドル+21.0%
Rest of Asia Pacific97.1億ドル+15.0%
Japan65.4億ドル−1.4%
右の数字は前年同期比。棒は伸び率の大きさ（マイナスは表示しない）。
株価の動き
終値・ドルアナリストの目標株価
目標株価の平均341.68ドル最低245・最高400
現在の株価との差−0.2%直近の終値 342.37ドル
PER（実績）39.1倍直近4四半期の利益から
PSR10.7倍売上高に対する時価総額
目標株価はアナリストが示した水準の集計で、将来の株価を示すものではありません。
予想との比較：過去8回
売上高：予想との差
24/10発表+0.4%
25/01発表+0.0%
25/05発表+0.9%
25/07発表+5.0%
25/10発表+0.2%
26/01発表+3.9%
26/04発表+1.6%
26/07発表+0.3%
8回中8回 予想以上1株利益：予想との差
24/10発表+2.5%
25/01発表+1.7%
25/05発表+1.2%
25/07発表+9.0%
25/10発表+6.9%
26/01発表+6.7%
26/04発表+3.1%
26/07発表+6.9%
8回中8回 予想以上上が古く、下が今回。1株利益は、会社によって調整後の数字と比べています。
同じ週に決算を出した大型株
時価総額の大きい順| 会社 | 発表（日本時間） | 売上高 | 1株利益 | 翌日の株価 |
|---|---|---|---|---|
| アップル AAPL | 11/3 朝 | — | — | −1.9% |
| アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド ADM | 11/3 夜 | — | — | −6.8% |
次の決算
2026年10〜12月期
売上高の予想1,524億ドル前年同期比 +6.0%
営業利益の予想518億ドル
1株利益の予想2.92ドル前年同期比 +2.8%
予想はアナリスト予想の平均です。営業利益の予想は、利払い・税引き前の利益（EBIT）の予想の平均です。
よくある質問
アップルはどんな会社ですか？
スマートフォン、PC、タブレット、ウェアラブル等の設計・製造・販売および各種関連サービスを提供する。
数字は、会社の決算資料・決算データとアナリスト予想の平均から自動で作成しています。予想との比較の1株利益は、会社独自の調整後の数字がある場合はそちらを使います。速報版の数字は、確定版で変わることがあります。特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。